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メディアと広告とマーケティングと。

国民生活時間調査と可処分時間

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NHKの「2005年国民生活時間調査報告書」(NHK放送文化研究所)が既にリリースされている。

NHKの国民生活時間調査については、15分刻み「生活時間」を追った調査であることを念頭においておいたほうがいい。これは、ラジオ・テレビといった番組放映時間の(実質)最小単位が15分であることに基づいてるらしい。そのため、それよりも短い時間を算出するにはどうも不向きであるように思われる。

今回の国民生活時間調査はインターネット利用時間が入っているが、娯楽的な利用と、学業的や業務的な利用が分けられており、後者のほうは業務の中に含まれ、トータルなインターネット利用時間というものは算出されていない。つまり、娯楽利用のインターネットは、「娯楽時間としてのインターネット利用時間」であり、業務利用のインターネットは「業務時間」として、表面的には数値に表されてこないのである。これも「生活時間調査」という面において「業務時間」と「娯楽」を分けることを前提にしているからこのように設定されるのだろう。

戻って、15分という単位の話。

15分という単位はすでに、インターネット/モバイルといったツール的な利用も可能なメディアにおいては、非常に「長い」時間であることは確かで、例えば電車の待ち時間で携帯電話を利用する、といった極々短い時間、メールを書いたりする時間、というのはなかなか換算されにくい。

使える時間、というのを、「可処分時間」という言葉で定義づけするとすると、現在におけるその「可処分時間」は、数分だったり、ときには数秒だったりする。

こうした極々短い「可処分時間」は、消費者の情報行動をとらえるためのマーケティング・パラダイムに見直しを迫るようになってくる。

単に「時間が短い」=メディア消費時間が短くなりビジネスチャンスが減る、わけでない。

たとえば、忙しくなればなるほど隙間時間が増えるので「ごくごく短い可処分時間」ってのが増えていき、結局はビジネスチャンスが増えていくのではないか?という視点もあるだろう。

と思う。

まぁ、つまり、Web2.0的・ロングテール的視点での、「時間消費」というとらえ方もあるってことですね。

なので、マーケティング企画を考える際も、ターゲット消費者の生活時間の「どこ」を「どのぐらいの単位」でつかまえるか?という軸も持っておいたほうがいいでしょう。

80対20の法則を覆す ロングテールの法則
菅谷 義博 東洋経済新報社 (2006/02/24)